三月にアメリカで発売になった「Japan’s Holocaust」の反論本がさっそく発売になりました。大高未貴氏の「『ジャパンズ・ホロコースト』解体新書」（ビジネス社、１９８０円）です。
このなかで大高氏は、反日本を書く日系人はどんなひとか、現在の中国系アメリカ人の反日活動はどういうものか、なぜ賠償はいつまでも続くのか、著者のブライアン・リグ氏はどういう経歴の人物なのか、といった疑問を明らかにしています。
圧巻はサイモン・ウイゼンタール・センターへの大高氏の質問です。サイモン・ウイゼンタール・センターといえば、ユダヤ人迫害について時効を設けず徹底的に追及しているこわもての組織として知られていますが、彼らがユダヤ人迫害と関係ない日本に敵意を持つことに疑問をぶつけています。
こういったことにより、日本はホロコーストと批判されることはやっておらず、「Japan’s Holocaust」はよくある宣伝物とわかります。
大高氏の質問と、そのあとのサイモン・ウイゼンタール・センターの批判に対する大高氏の反論は、ぜひとも外務省の人に読んでほしいものです。外務省はこのような毅然とした態度を取ることができるのでしょうか。